｢セカンドライフ｣の二の舞は避けられるのか メタバース沸騰が｢過去のブーム｣とまるで違う点

東洋経済　2022.01.13 あっという間に衰退したセカンドライフの時代と現在とでは、何が違うのか？ 技術や価値観など、さまざまな面から考察した。 にわかに沸騰するメタバース市場。 VRデバイスやスマートフォンを通じ、人々が気軽に交流できるようになった仮想世界で今、 世界中の種々雑多な企業が新規事業立ち上げや巨額投資に勤しんでいる。 メタバースブームは、今回が初めてではない。 過去のブームの象徴的な存在が、アメリカのリンデンラボが、2003年から運営する「セカンドライフ」だ。 日本でもサントリー、ソフトバンクモバイル（当時）、電通、三越などの大手企業が続々参画。 セカンドライフ内に仮想店舗を出したりマーケティング活動を行ったりと、2000年代初頭から一大ブームとなった。 リンデンラボは自社サービスを指すものとして、当時から「メタバース」という言葉も用いている。 空間内ではリンデンドル（空間内の通貨）での取引や、リンデンスクリプト（空間内で創造物を作るための簡易プログラミング言語）を 使ったクリエーターの呼び込み・空間の拡張も行っていた。 2007年をピークに、アクティブユーザー数は減少に。 セカンドライフ自体は現在も稼働しているものの、企業は相次いで撤退。 あっという間に”オワコン”と化した。 今回のメタバースブームも、一時的なものにすぎないのでは？ セカンドライフの時代と現在とでは何が違うのか？ 当時から大きく事情が変化した3つの点。 ●デバイスの発展で「大衆化」 1つ目は、デバイスやネットワークの劇的な進化。 当時は初代iPhone（2007年発売）の普及前で、メタバースに参加できたのは一部の消費者のみ。 その状況が、スマホやアプリの普及で一変。 若年層も含め、誰もが簡単にメタバースにアクセスできるようになった。 2020年10月、メタ（フェイスブック）が発売したヘッドセット型のVRデバイス「オキュラス・クエスト2」も、 市場拡大の下地をつくるのに一役買っている。 販売実数は公表していないが、「売れ行きも非常に好調」（フェイスブックジャパンの味澤将宏代表）。 先代機に比べ処理速度・操作性を改良し、価格は下げた（先代機は4万9800円～、新型機は3万3800円～）。 「メタバースは、没入感のある仮想世界を実際に体験しないと（面白さや利便性が）わからない。 オキュラス・クエスト2はそのミッションの達成に向け、非常にいいスタートを切れている」（味澤氏）。 2つ目の変化は、スマホの普及にも後押しされる形で醸成されたデジタル文化。 SNSが一般化し、リアルと同一でないバーチャルのアイデンティティを持つことが当たり前化した。 「女子高生にインタビューすると、学歴よりもインスタグラムのフォロワーがほしいという声をよく聞く。 彼女たちにとって、デジタル世界のアイデンティティがリアル世界より勝る。 この価値観は、アバターを介して仮想空間で他人と交流するメタバースと非常に相性がいい」。 ブロックチェーン技術を用いたコミュニティサービスなどを展開するベンチャー・ガウディの石川裕也CEO。 「技術やサービスがより洗練されていくことで、リアルが主でバーチャルが従だった価値観が薄れ、 バーチャル上の個性や生活が主という時代が来るかもしれない」。 VRゲームを皮切りにメタバース事業の拡大を志向するベンチャー・サードバースのCEOでgumi創業者の國光宏尚氏。 このような価値観の変化も、メタバースの発展に影響しそうだ。 ●個人が「稼げる」新しい仕組み 3点目で最も大きい変化が、ユーザーや企業が「稼げる」機会の拡大だ。 セカンドライフの時代、インターネット上で決済すること自体がまだ定着していなかった。 EC（ネット通販）やサブスクリプションサービスの普及で、スマホやPCでデジタルにお金を払うことは日常化した。 メタバースを取り巻く経済圏をさらに強力にするのが、 NFT（Non-Fungible Token＝非代替性トークン）だ。 これまでは”コピー上等”だったネットの世界に「本物・偽物」「所有」「資産化」といった、 フィジカルなものの価値を保証するのと同じ概念が根付き始めている。 【キーワード解説】 NFT：Non-Fungible Token（非代替性トークン）の略。 「電子証明書」のようなもので、改ざんが難しいブロックチェーン技術を用い、 アートやゲームアイテムなどのデジタルデータに作者の情報などを記載。 その作品が唯一無二のものを証明。 第三者へ転売も可能で、売買金額の一定割合を原作者に還元するプログラムを書き込むこともできる。 実際、世界中の企業がメタバース上でのNFTビジネスに動き始めている。 アメリカのナイキは、ブロックチェーン技術を用いるバーチャルスニーカー販売の企業を2021年12月買収。 アメリカでメキシコ料理チェーンを展開するチポトレは、メタバースプラットフォーム「ロブロックス」内に出店。 リアル店舗でブリトーと引き換えられる限定コードを配布するなど、 リアル・バーチャル横断の取り組みを行っている。 デジタル上の資産を、個人でスムーズに売買できるシステムも整い始めた。 世界最大のNFTマーケットプレイス「オープンシー」では、 ブロックチェーンゲームのアイテムやデジタルアートが、イーサリアムなどの暗号資産を用いて取引されている。 ブロックチェーンを使ったゲームなら、ゲーム内で創造した成果物などに金銭的価値をつけられる。 「数年内には、メタバース内で家などを建ててNFTとして販売し、親より稼ぐようになる子どもが続出するだろう。 メタバースを通じて、学歴や資格などで決まってきたリアル世界のヒエラルキーから解放されるかもしれない」（サードバースの國光氏）。 リアル世界と遜色ない稼ぎ口が発展すれば、そこで活躍したいと考える個人や企業がよりメタバースに集まりやすくなる。 ●参入各社の「同床異夢」 セカンドライフ時代との技術や価値観の違いは、確かにありそうだ。 メタバースがマスに定着するかを占ううえでは、拭えない懸念も。 1つは、デバイスやVR制作の技術が、かつてより進化したとはいえ未熟だという点。 それらを使う側の企業も、技術の特性や現時点での限界を深く理解しないまま踏み込んでいるケースが少なくない。 法人向けにメタバース関連のコンサルティングや制作支援を行うSynamon（シナモン）の武井勇樹COO（最高執行責任者）は、 「顧客企業のアイデアの中には、そのまま実装するとユーザーがVR内で酔ってしまうようなものもある。 そういう場合には、軌道修正を提案。 細かな調整を怠ると、せっかく時間とお金をかけて行ったイベントなのにユーザー離れを起こしたり、 VRそのものに”がっかり感”を持たれてしまう危険も」。 もう1つの懸念は、業界内が決して”一枚岩”ではないという点。 2021年12月、技術・サービスの普及などを目指す業界団体・日本メタバース協会が設立されたが、 暗号資産系企業4社が音頭を取る組織構成に対し、 業界内外から「当事者不在では」と疑問の声が。 「メタバース＝NFTではない。 声の大きい人が『これがメタバースの定義だ』と言うと、（一般の理解が）その通りになってしまう。 それは業界の健全な発展にとっていいことか？」（メタバース関連企業幹部）。 参入企業が急増しているだけに、メタバースで成し遂げたいビジネスがバラバラになるのはある程度仕方がない。 互いの差異に折り合いをつけつつ協力関係を築けるかが、今後の業界発展のカギに。 https://premium.toyokeizai.net/articles/-/29433?utm_campaign=EDtkprem_2201&utm_content=502526&utm_medium=article&utm_source=edTKO#contd

一斉休校で感染抑制できず 研究者「メリットない」

2021年11月11日 (木)　共同通信社 新型コロナウイルスの最初の感染拡大を受け、 政府が昨年２月に要請して全国で実施された小中高校などの一斉休校に感染拡大を抑える効果はなかったとの研究結果を、 学習院大や静岡大のチームが１０日までに米医学誌ネイチャーメディシンに発表。 全国８４７自治体のデータを分析したところ、 休校を実施した自治体としていない自治体で感染者数に明確な差がなかった。 学習院大の福元健太郎教授（計量政治学）は、「休校のメリットはなかった」と指摘。 昨年春と現在では感染状況は異なるが、休校には学習時間の不足や健康の悪化、虐待の増加などの問題点があり 「今後実施を検討する際は非常に慎重に考える必要がある」 一斉休校は、昨年２月２７日に安倍晋三首相（当時）が全国の小中高校に要請すると表明して実施されたが、 効果の評価は定まっていなかった。 分析は、感染者数のデータが得られる８４７自治体が対象。 ３～６月で、休校している自治体としていない自治体の感染者数を比較した。 直近の感染者数や子どもの数、病院の数など地域のさまざまな事情が似た自治体同士を組にして、 休校の有無が与える影響のみを分析できるようにした。 その結果、休校の有無で感染者数に統計的に意味のある差はなかった。 福元教授は、休校していても学童保育で体育館や図書館に子どもが入れたことや、 開校していた学校でも感染対策をしていたことが理由とみている。 https://www.m3.com/news/general/982569

iPSで免疫細胞「キラーT細胞」に高い増殖力、京大iPS研が成功

2021年10月21日 (木)　京都新聞 ヒトのｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）で作った免疫細胞「キラーＴ細胞」に高い増殖力を持たせることに成功したと、 京都大ｉＰＳ細胞研究所が発表。 がん免疫療法などに役立つ可能性がある。 国際科学誌モレキュラー・セラピーに掲載。 免疫細胞を体外で培養し移植する手法は近年、がんなどの新たな治療法として注目される一方、 培養過程で細胞の老化や疲弊によって増殖力が低下していくことが課題だった。 これまでもｉＰＳ細胞で若いキラーＴ細胞を作ることはできたが、増殖力を十分に担保するのは難しかった。 同研究所の金子新教授らは、ｉＰＳ細胞からキラーＴ細胞に分化誘導する際に生理活性物質 「インターロイキン２１」などを加えることで、成熟度が初期段階にあたる活発なキラーＴ細胞を作製。 細胞の増殖力を調べたところ、ｉＰＳ細胞の元となったＴ細胞に比べて千倍以上に増え、 マウス体内での残存期間も大幅に改善した。 がんのモデルマウスに移植すると腫瘍の成長を抑え、 何も移植しない場合より生存日数が少なくとも２０日以上長くなった。 金子教授は「ｉＰＳ細胞を使うことで、若くて活発な免疫細胞を大量に作ることが可能になった。 移植時の合併症リスクも軽減できる。今後は臨床応用につなげていきたい」 https://www.m3.com/news/general/976896

台湾から「日本ありがとう！」…ワクチン供与にお礼のマスク１２４万

2021年9月18日 (土)配信読売新聞 日本政府から新型コロナウイルスワクチンの無償提供を受けた返礼として、 台湾の不織布メーカー「易廷企業」が１７日、全国の市町村長らで発足予定の「日台共栄首長連盟」に 同社製のマスク１２４万枚を寄贈した。 全国８２自治体に届けられる。 マスクは、今年６月４日に日本政府が最初に台湾に供与したワクチン（１２４万回分）にちなんだ枚数で、 「日台友好　日本ありがとう！」と記された段ボールに詰められている。 埼玉県新座市で行われた寄贈式には、台湾の台北駐日経済文化代表処の謝長廷代表（駐日大使に相当）が出席。 謝氏は「日本と台湾は長きにわたり助け合う絆がある。 このパワーを世界に広げ、次の世代に継承したい」とあいさつ。 連盟幹事長に就く同県本庄市の吉田信解・市長は 「本当にありがたい。より一層、日台の友好に努めたい」と謝意を示した。 https://www.m3.com/news/general/966401

ピアノ演奏から自動で楽譜作成、世界初「実用に近いレベル」に 京大

2021.06.23 ピアノ演奏の音声から自動で楽譜を書き起こす（採譜する）技術を、 世界で初めて実用に近いレベルに高めた、と京都大学の研究グループが発表。 機械学習を独自に応用して実現した。 ピアノは人気が高い楽器だが音が複雑で、自動採譜が特に困難とされてきた。 情報や知能の研究と芸術分野を融合し、音楽文化に貢献する成果。 世界に広く普及したピアノは長年、自動採譜研究の関心の的となってきた。 例えば、両手の指で演奏して複数の高さの音が同時に続く「多重音高」のため、 一つ一つの音の聞き分けは特に難しい。 ピアノで高精度の採譜が実現すれば、手法をさまざまな楽器に応用する道が開ける。 研究グループは機械学習を活用し、次の2つの手法を統合したピアノの自動採譜システムを開発。 （1）各時点の音の高さや強さ、打鍵の有無を推定するため、 この分野で編み出されてきた複雑な計算モデルに独自の改良を加え、精度を高めた。 これにより「会議で複数人が同時に話す声を認識するような問題を解いた」。 （2）既存のさまざまな音楽に頻出するリズムの傾向を、統計解析をした上で学習。 演奏者特有のテンポの揺れや和音のばらつきなどがあってもリズムを認識し、 整った楽譜ができるようにした。 これら2手法の統合は、従来は困難だった。 曲を局所的に捉えるだけでなく、Aメロ、Bメロ、サビのような曲の中の大局的な構造も考慮し、 拍子や小節線の位置などの推定の精度を高めた。 一連の工夫の結果、採譜の誤りが従来に比べ半減。 「ピアノを弾く多くの人が使えることに同意した」実用に近いレベルの楽譜が実現した。 今後は、さらに多くのデータによる機械学習で精度を高めるほか、 強弱記号や装飾記号など、より細かい要素の認識も目指す。 歌声、ギターやドラムなどにも応用でき、多様な楽器編成の曲の自動採譜にもつながると期待。 研究グループの京都大学白眉センターの中村栄太特定助教（情報学）は 「数十年来の課題だったが、部分的に実用レベルを達成したのは画期的。 実用化すれば、ネット上の音声から楽譜を生成して手軽に練習できるなどして、 音楽文化を豊かにするだろう」 著作権上の問題や、専門家らの収入源である採譜の仕事が減るといった課題が生まれる恐れもあり、 「健全な発展に向け、法整備や技術の社会実装についての議論が必要だ」と提起。 成果は、米国の情報科学誌「インフォメーションサイエンシズ」電子版に3月13日に掲載、 京都大学が6月15日に発表。 研究は日本学術振興会科学研究費助成事業、科学技術振興機構（JST）戦略的創造研究推進事業などの支援を受けた。 https://scienceportal.jst.go.jp/newsflash/20210623_n01/index.html

血液数滴でアルツハイマー型認知症を診断、島津がノーベル賞技術を応用した世界初の装置

2021.06.29 島津製作所（京都市）は、血液数滴でアルツハイマー型認知症の進行度を判定する 世界初の装置の販売を始めた。 2002年にノーベル化学賞を受賞した同社の田中耕一エグゼクティブ・リサーチフェローが開発した技術を応用。 血液採取で済むため、これまでの方法より患者の負担が小さく、コストも安く済む。 国内の認知症患者は、2020年に約600万人と推計されているが、 その6割以上をアルツハイマー型が占める。 発症する20年も前から、脳内に「アミロイドβ（Aβ）」と呼ばれるタンパク質が蓄積することが知られている。 その蓄積具合を調べて重症度などを診断する検査法として、 放射線を用いる「陽電子放射断層撮影（PET）」や腰から針を刺す「脳脊髄液検査」があったが、 患者の負担が大きかった。 田中氏も参加した島津製作所と国立長寿医療研究センター（愛知県大府市）の共同研究グループは、 同時に多くの種類の物質を測れる質量分析手法を応用。 血液中にわずかに存在し、Aβ量と相関する成分を検出する方法を2018年に考案。 検体は血液数滴、約0.5ミリリットルでも判定可能。 研究グループは、その後も実用化研究を続けて、 検査装置「血中アミロイドペプチド測定システム Amyloid MS CL」（アミロイドMS CL）を完成させ、 昨年12月に医療機器の製造販売承認を受けて今回、販売開始にこぎつけた。 質量分析は長い間、小さな分子しか適用できなかった。 田中氏は試料のタンパク質にコバルトとグリセリンの混合物を混ぜ、 そこにレーザーを当ててイオン化させると高分子のタンパク質も質量分析できることを発見。 ノーベル化学賞の受賞対象になった。 「アミロイドMS CL」にはこの技術が使われている。 アルツハイマー型認知症については、日本の製薬大手エーザイと米製薬大手バイオジェンが共同開発した 「アデュカヌマブ」が6月初めに米食品医薬品局（FDA）の承認を受け、Aβを減らす効果に期待が高まっている。 日本国内で承認､販売されるかどうかは未定だ。 現状では進行を遅らせたり､症状進行に伴う不安などを抑えたりする投薬の治療が中心で、 早期発見が何より重要とされる。 田中氏によると、症状の進行度を血液に含まれるバイオマーカーで測る機器は世界初。 同氏は「今後も改良を重ね、世界的な課題となっている認知症治療の分野で貢献していきたい」 https://scienceportal.jst.go.jp/newsflash/20210629_n01/index.html

朝食でタンパク質をしっかり取るのが筋肉量増加に効果的 早大研究で判

2021.07.15 朝食でのタンパク質摂取は筋肉量の増加に効果的であることが、 マウスや高齢者を対象にした研究で分かった、と早稲田大学の研究グループが発表。 筋肉量の維持・増加は育ち盛りの子供や活動が低下しがちな高齢者に重要だが、 タンパク質を多く含む充実した朝食が大切であることを伝える興味深い成果だ。 食事から摂取するタンパク質は、骨格筋の合成や筋肉量の維持・増加に重要であることは 広く知られているが、摂取する時間帯が筋肉量増加に与える影響についてはよく分かっていなかった。 長崎大学医歯薬学総合研究科の青山晋也助教（研究当時は早稲田大学重点領域研究機構次席研究員）、 早稲田大学理工学術院の柴田重信教授、金鉉基講師らの研究グループは、 タンパク質を摂取するタイミングと筋肉量の増加効果の関係を明らかにする研究を始めた。 青山さんらは、マウスに1日2回（「起床後に朝食、就寝前に夕食」）、2グラムずつえさを与える飼育を開始し、 1日にえさに含まれるタンパク質の割合を決めた上で、朝夕食に含まれるタンパク質量を変化させた。 その結果、朝食に多くのタンパク質を摂取させたマウスは、夕食に多く摂取させたマウスや、 朝夕食に同じ量を摂取させたマウスよりも筋肉量の増加率が有意に高かった。 次に、筋肉の合成を高める作用が強いアミノ酸として知られる「分岐鎖アミノ酸」に着目。 筋肉量増加との関係を調べたところ、分岐鎖アミノ酸を添加したえさを朝食に与えた方が、 夕食に与えるよりも筋肉量が増加しやすいことが分かった。 分岐鎖アミノ酸以外のアミノ酸を添加した実験ではこの違いはなかったことから、 朝食でのタンパク質摂取による筋肉量の増加には 分岐鎖アミノ酸が大きな役割を担っていることが明らかになった。 分岐鎖アミノ酸は、側鎖に分岐した構造を持つアミノ酸の総称。 バリン、ロイシン、イソロイシンが知られる。 バリンはクロマグロや牛・豚レバーなどに、ロイシンはカツオや鶏卵などに、 イソロイシンはクロマグロや豚ロースの赤身、鶏卵などに多く含まれ、いずれも必須アミノ酸だ。 また、朝食でのタンパク質摂取がなぜ筋肉量の増加に効果的なのかを明らかにするために 体内時計（1周期約24時間の概日時計）に注目。 体内時計はさまざまな細胞に存在し、数十種類の「時計遺伝子」と呼ばれる遺伝子群により構成されるが、 この時計遺伝子がタンパク質摂取のタイミングによる筋肉量増加効果の違いに関係していると推測。 時計遺伝子Clockに変異の入ったマウスや、時計遺伝子Bmal1を筋肉で欠損したマウスをつくり実験した。 その結果、これらのマウスでは朝食にタンパク質を摂取させても筋肉量の増加効果は見られなかった。 朝食でのタンパク質摂取と筋肉量の増加効果には、体内時計が関わっていることが確認できた。 研究グループは、65歳以上の高齢女性60人を対象に、 3食のタンパク質の摂取量と骨格筋機能との関係を2017年10月から2018年2月まで調査した。 タンパク質量は筋肉量を維持・増加させるために必要とされる1日、体重1キロ当たり1.0～1.2グラムを目安にした。 その結果、夕食で多くのタンパク質を摂取している人と比べ、 朝食で多くのタンパク質を摂取している人の方が、骨格筋肉量の指標である「骨格筋指数」 （四肢の筋肉量のキログラム数を身長のメートル数の2乗で割った値）や握力が有意に高かった。 人間でも朝のタンパク質摂取が筋肉量の維持・増加に有効である可能性があるとした上で、 多くの国の食事調査では朝食のタンパク質摂取量は少なく、 不足しがちであることから、今後は朝食でも摂取しやすいタンパク質豊富なメニューなどの開発も望まれる。 研究は、国家研究プロジェクト「戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）」の 「次世代農林水産業創造技術」などの支援を受けて行われ、 研究成果は6日付の米科学誌「セル・リポーツ」電子版に掲載。 https://scienceportal.jst.go.jp/newsflash/20210715_n01/