順天堂学長「メタバース・ホスピタルは無尽蔵の可能性を秘めている」

2022年4月15日（金） 順天堂大学と日本アイ・ビー・エム株式会社は2022年4月13日、 メタバースを用いた医療サービス構築に向けての共同研究を開始すると発表。 「メディカル・メタバース共同研究講座」を設置し、産学連携の取り組みを開始する。 順天堂医院の実物をオンライン空間で模した「順天堂バーチャルホスピタル」を構築。 患者や家族が来院前に、バーチャルで病院内を体験できる環境を作る。 説明が複雑な治療の疑似体験やリハビリ、生活習慣病の生活指導、パーキンソン病の歩行トレーニング、 オンライン診療への応用、病院内外のコミュニティなど、時間と距離を超えた新たな医療サービスの研究・開発に取り組む。 会見で、順天堂大学学長の新井一氏は「医療、医学は大きな社会の課題だが、様々な取り組みをして質を上げていきたい」。 日本アイ・ビー・エム株式会社代表取締役社長の山口明夫氏は 「順天堂大学とは過去3年間にわたって、パーキンソン病や認知症へのAI活用法について研究を行ってきた。 電子カルテを含む医療情報システムの構築も進めている。 今回の取り組みは共同活動を一歩先へ進めていくもので、患者の生活向上や働き方改革に貢献するだろう」。 「仮想空間に、物理世界と同じものを再現できるようになっている。 我々の入社式もメタバースで行うことで、祖父母も参加することができた。 テクノロジーには冷たい印象を持たれる可能性があるが、今まではできなかった体験や気付きが生まれる。 新しい医療のあり方、そして人に優しい社会の構築に役に立てられると考えている」 「メディカル・メタバース共同研究講座」の講座代表者である順天堂大学医学部長・医学研究科長の服部信孝氏は 「病院は、検査に行くまで複雑な通路を通る必要がある。 病院内部の案内に使えるのではないか。 脳深部刺激療法のような複雑な治療法のインフォームドコンセントは、口頭で伝えてもなかなか分かりにくい。 そういった場合、患者さん自身のアバターを使えば、ストーリー性をもって副作用や治療過程を示すことができる」 サービス開発の領域としては、まずは精神疾患を対象とする。 パーキンソン病患者には「すくみ足」が起きるが、仮想空間のなかで元気に自分のアバターが歩いている姿を見てもらうことで、 患者本人の脳に「こうすれば歩けるんだ」ということを覚えてもらうことが歩行改善につながるのではないか。 仮想空間がメンタルに及ぼす影響を調べることで、 うつ病などもある程度改善できるかもしれないと考えていると述べ、 「将来性があり、かつ現実の臨床応用に繋がるのではないか」と期待を示した。 研究の詳細は、日本アイ・ビー・エム株式会社執行役員の金子達哉氏が紹介。 なぜヘルスケアの共同研究なのか、という背景から紹介。 「人生100年時代」と言われ、健康寿命の延伸が叫ばれるなか、一人一人が健康・治療・介護といった ライフイベントを自らデザインする時代が到来している。 順天堂大学の医療情報システムおよび情報基盤の構築を担当するIBMは、 服部氏と「新たなイノベーションの源泉」としてメタバースについて議論を行った。 メタバースは、これまでに推進してきたオンライン診療との親和性も高い。 今後パーソナルヘルスレコード（PHR）の普及が見込まれるなか、 PHRを通じて仮想とリアルを行き来する医療世界の実現が見込めると考えて、 ライフイベントを自らデザインする場を共同で作り出せるのではないかとこの取り組みを開始した。 目指す姿は⼤きく分けて3つ。 １）患者の満足度の向上と医療従事者の働き方改革 ２）医療の質の向上と新たな治療法の確立 ３）新たな市場の創出 コンセプトは、患者と患者の家族に喜んでもらえる新しい価値を提供することを第１優先とする。 様々なプレイヤーに参画してもらうことで、新たヘルスケア医療のエコシステムを形成していく。 患者の満足度の向上および医療従事者の働き方改革については、 メバタース空間に「順天堂バーチャルホスピタル」を構築し、 患者や患者家族が来院前に病院をバーチャルで体験したり、医療関係者と交流できたりするようにする。 バーチャル集会所も作り、外出が困難な患者が病院内外の人と仮想空間でアバターを用いて訪問したり、 患者同士がコミュニケーションを取れたりできる世界とする。 説明が複雑な治療を疑似体験することで不安や心配を取り除き、病院の予約や問診などをバーチャルホスピタル上で代替することで、 医療事務の人たちの負担を軽減して働き方改革に貢献することも目指す。 2つ目の柱、医療の質の向上、新たな治療法の確立については、中長期的に取り組む。 メンタルヘルスを対象として、バーチャル上の活動や体験で疾患の改善が図れるかを学術的に検証し、新たな治療法に繋げる。 3つ目、新たな市場の創出については、 IBM一社で全てできるものではないと考え各社からなるエコシステム構築を目指す。 製薬企業の目線で見ると、デジタル上で未来の自分と現実世界の今の自分とが「薬を飲んでいたから、いま健康でいられる」 といった会話をすることで、服薬アドヒアランスを向上させることができるのではないか。 薬効の説明をメタバースで行うことで、より効率的に治験のマッチングなどができる可能性もある。 保険会社にとっても、デジタルツインに基づくリスクモデルの構築や、 生の声を収集することによる新製品の開発なども可能ではないか。 リアルな病院ではおしゃれはしづらいが、バーチャル空間ではそのような制限はない。 アパレル企業に参画してもらうことで、そういったニーズも満たしていきたい。 順天堂バーチャルホスピタルをキーとして、最終的に、ヘルスケア医療のエコシステムを形成していくことを目指す。 スケジュールはこれから詳細化していくが、3年間で成果を出すことを目標とする。 年内には、患者・家族が利用できるようにする。 短期的に成果を出しやすい「コミュニケーション広場」などは早めに提供して、多くの人が利用しやすいようにする。 コミュニティ広場の場合、没入感が重要なのでゴーグル型のディスプレイの貸し出しなどを検討し、 病院案内はPCやスマホで提供する予定。 3年間での利用者数については、金子氏は「累計１万人を一つの目標としたい」。 金子氏は「患者にとって、デジタルやテクノロジーは冷たいイメージを持たれやすい。 COVID-19のような面会が難しい状況下でも、バーチャル上であれば交流ができる。 デジタルテクノロジーを用いて、人の温かみを届けられる世界を一緒に作り上げていきたい」 順天堂大学の新井学長は、「メタバースは無尽蔵の可能性を秘めている。 メタバース・ホスピタルを用いることで、本当の意味での患者中心医療ができるのではないか。 仮想空間と実空間をうまく融合できる方向に持っていければ、個々の疾患治療だけではなく、 良い医療を甘受してもらえるようになると思う。色々な可能性がある。 共同研究講座でそれぞれの理想を集約していきたい」 https://medicalai.m3.com/news/220415-report-metaverse

スギ花粉症「舌下免疫療法」の効果、遺伝子型で予測可能に 福井大など

2022年4月11日 (月) 福井大と筑波大などでつくる研究グループは五日、スギ花粉症の治療法「舌下免疫療法」の効果を 患者ごとに判別できる遺伝子型を特定したと発表。 数千円程度の比較的安価な検査方法も確立し、臨床検査としての実用化を目指している。 実現すれば、治療前に患者の血液や唾液から遺伝子型を調べることで、治療効果の出やすさを医師が説明できるようになる。 研究を主導した福井大医学部の藤枝重治学部長と、解析を担当した木戸口正典特命助教が福井市の文京キャンパスで会見。 舌下免疫療法は、アレルギーの原因となる物質を含む錠剤を毎日舌の裏に投与する治療法で、 二年以上続けることで七割以上の患者に効果がみられるが、残りの患者の効果は低い。 これまでは治療効果を事前に予測する方法がなかった。 研究グループは、免疫反応に関わるＨＬＡ遺伝子に着目。 遺伝子型に個人差があるため、三重県の耳鼻咽喉科で舌下免疫療法を二年以上受けているスギ花粉症患者二百三人について、 この遺伝子型と治療効果の関連性を調べた。 その結果、スギによる花粉症で、舌下免疫療法が効きやすい患者と効きにくい患者を判別できる遺伝子型を発見した。 血液や唾液からＤＮＡの特異的な塩基配列を調べることで、 舌下免疫療法が効きにくい遺伝子型の有無を判別できる検査方法も確立。 ＨＬＡの遺伝子型を調べるのに比べ、十分の一ほどの費用で済む。 藤枝医学部長は「これまでは二年間治療をしてみると効果があるのかどうか分かる、としか言えなかった。 遺伝子型で効きやすさを説明できるようになり、患者は安心して治療を受けられるようになる」と研究の意義を強調。 木戸口特命助教は、臨床検査で「必要のない遺伝子情報まで知る可能性がある」として、 患者のカウンセリングを課題に挙げた。 研究成果は二月、欧州のアレルギー学会誌「アレルギー」の電子版に掲載。 福井大と筑波大は検査方法などの特許を出願している。 ※舌下免疫療法 アレルギーの原因となる物質を含む錠剤を毎日舌の裏に投与する治療法で、 治療後も長期間にわたって効果が持続する。 保険が適用され、五歳以上から治療が可能。 https://www.m3.com/news/general/1034259?dcf_doctor=false&portalId=mailmag&mmp=MT220419&mc.l=848624093&eml=12b55b931cb52b4152963c77864c5aec

パーキンソン病に鼻から入れる薬 新日本科学が臨床試験 操作簡単、即効性に期待

2022年4月19日 (火) 新日本科学（本店鹿児島市）は、鼻から入れるパーキンソン病の症状を緩和する経鼻薬の臨床試験（治験）を始めたと発表。 注射に比べ操作が簡単で、飲み薬より即効性が期待できる。 ２０２８年の医薬品承認申請を目指している。 パーキンソン病は、脳の情報伝達を担うドーパミンを出す神経細胞が減り、手足の震えや運動機能低下などの症状がみられる。 病気の進行に伴って現れる、体の動きが急に止まるなどの「オフ症状」改善が課題とされる。 経鼻薬の開発は、同社の子会社が取り組んでいる。 既存の飲み薬で使われている成分を鼻粘膜に吸収しやすく独自に粉末製剤化。 高い噴射性能を持つプッシュ式の医療用具で投入する。 「５～１０分程度でオフ症状の緩和が可能」としている。 治験は３段階のうちの第１段階で、健常者２１人を対象に安全性などを評価する。 第２段階で少人数の患者を対象に投与量などを決め、第３段階では多数の患者が対象になる。 永田良一会長は「オフ症状は日常生活を妨げ、患者だけでなく家族や介護者に大きな負担となっている。 治験を成功させ実用化を進めたい」と話している。 https://www.m3.com/news/general/1036599

mRNA「がん治療にも応用可能」カリコ氏ら来日し会見日本国際賞受賞、研究の苦労やワクチン実用化の喜び語る

2022年4月16日 (土) 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）用で実用化したmRNAワクチンを開発した 独・ビオンテック社のカタリン・カリコ上級副社長と米ペンシルベニア大学のドリュー・ワイスマン教授が 4月15日、日本国際賞の授賞式で記者会見。 カリコ氏らは、論文発表当初は研究の重要性が気づかれなかったことなどを振り返り、忍耐強く研究を続けたほか、 がんなどの治療薬にも応用可能であるなど、mRNAの臨床応用の可能性に期待を込めた。 日本国際賞は、科学技術分野で優れた功績を収めた研究者に贈られる。 1月に受賞が決定した。 カリコ氏は「我々の研究がワクチンの成功につながったが、一緒に研究を行った同僚の努力を忘れてはならない」と 研究仲間に敬意を表した上で、「自分たちが成し遂げたことで誰かが救われるのは本当にうれしい」と喜びを表わした。 mRNAワクチンがタンパク質ワクチン、不活化ワクチン等と比べて優れている点を聞かれると、 ワイスマン氏は「それぞれに長所、短所がある」とした上で、mRNAは迅速に開発できる点が重要と述べた。 ビオンテック社、モデルナ社が6週間でワクチンを完成させ、10カ月後には米国で緊急承認を受けたと、スピード感を強調した。 カリコ氏は、mRNAの生成は廉価であることも付け加え、さまざまなウイルスのワクチンに応用可能な点が重要とした。 「コロナウイルスからマラリアに切り替えるのであれば、必要なDNAが変わり、そこからmRNAを生成する。 技術の観点では非常に迅速に切り替えることができる」 mRNAの臨床での実用化は、ワクチンが初めて。 期待がかかる治療薬での活用について聞かれると、カリコ氏は心不全やがんなど、さまざまな治療に応用できると答えた。 既にワクチンに先行して心不全の治療薬として臨床試験を行っており、心臓バイパス手術を受けた患者に投薬している。 カリコ氏が上級副社長を務めるビオンテック社では、転移性がんを標的とした治療薬開発に向けた臨床試験を行っている。 ワイスマン氏は、現在の免疫チェックポイント阻害薬が高額であることを指摘した上で、 mRNAを活用して体内でT細胞を生成できるため「mRNAは免疫療法をかなり改善することができる」と自信を見せた。 カリコ氏らは、2005年にワクチン開発にもつながるmRNAについての論文を発表。 当時は反響がなかったという。 カリコ氏は「論文が出たら電話が鳴りっぱなしになると（ワイスマン氏と）話していたが、実際はほとんど鳴らなかった」と 冗談交じりに当時を振り返った。 「その時に分かったのは、まだまだやらなければならないことがあるということ。諦めず忍耐強く続けた」。 ワイスマン氏も「mRNAに非常に大きな可能性があるのは分かっていた」と、 研究の重要性を信じ、mRNAの生成を続けたことで成果が認められるようになったとした。 研究成果が評価されず、助成金の申請を断られたり、大学での役職を失ったりするなど、研究環境や研究費の面で苦労した。 カリコ氏は「なぜ自分なのかと思う代わりに、そのエネルギーを次は何をするべきか、に切り替えた」。 「自分を見失わず、他人のせいにせず、文句を言わずにやってきた」と忍耐が重要との考えを示した。 各国政府から基礎研究への支援について聞かれると、 ワイスマン氏は「政府からより早く助成金を受け取れたら、研究が早く進んでいたかと言われたら、そうかもしれない」としつつも、 全ての研究者が資金が必要であること、どの程度の予算を基礎研究に振り分けるかを決めるのは政府であるため、 「非常に難しい問題だ」とした。 ハンガリー生まれのカリコ氏は、大学卒業後に研究のため渡米。 ハンガリーで研究者になりたいと願っていたというが、研究費用や環境を確保できなかった。 ヨーロッパで研究を継続する模索をした際には、費用は持参するよう求められたことを振り返り、カリコ氏はため息をついた。 1985年に渡米した際は、冷戦真っ最中で外貨を持ち出すことができなかったため、約900ポンドを娘の持つテディベアに忍ばせて国を出た。 「とても怖かった」と振り返りながらも、 「アメリカで素晴らしい講義を聴き、学ぶことができた」と意義があったと語った。 「現在は世界中の講義をYouTubeで見ることができるし、最新の科学のニュースをインターネットで調べられる」として 世界の科学者にとって環境は改善しているとの考えを示した。 研究者を目指す若者についてカリコ氏は「自分がずっと情熱を持ってできる仕事を選んでほしい。 そうすればきっと楽しめ、充実した人生になる」と激励のメッセージを述べた。 「女性にとって難しいこともあると思う」と認め、サポートしてくれるパートナーがいることは重要とした。 子育てか研究か、二者択一にする必要はなく、周囲がどう考えるかは気にしないと、自身の考えを示した。 https://www.m3.com/news/iryoishin/1035774

若者の活動量を増加させる「デジタルヘルスプログラム」

2022年4月1日（金） Fitbitとテキストベースのヘルスコーチングによるデジタルヘルスプログラムが、 10代の若者の身体活動量を向上させたとする研究成果が公表された。 米テキサス工科大学などの研究者らによる本研究論文は、JMIR Pediatrics and Parentingからこのほど公開。 研究論文によると、13歳から18歳までの肥満傾向にある28名を対象とし、 12週間のプログラム期間中、1時間の活動または10,000歩を日々の目標として介入した。 ウェアラブルデバイスによる活動量モニタリングに加え、テキストベースのコーチングを継続して行なっている。 プログラムには「週ごとの個人目標」の設定があり、目標達成では現金によるインセンティブを受け取ることができる。 結果、研究参加者は平均して7週間は活動目標を達成しており、またFitbitの日毎装着率は90%を超えていた。 著者らは「デジタルヘルスプログラムによる介入で、活動時間に有意な改善がみられたこと」を強調。 近年、ウェアラブルデバイスを用いた健康プログラムは多数提唱され、一定の成功をみているが、 社会経済的地位の低い群で有効性が乏しい可能性が示されるなど、 対象者とそれに応じたプログラム設計の重要性が指摘されている。 本研究はサンプルサイズが小さく、一般化可能性の議論に制限はあるが、 若年者に対する有効なモニタリング手法の一案として、 また金銭的インセンティブの生むモチベーション向上効果について示唆的な論文とも言える。 https://medicalai.m3.com/news/220401-news-mat1

AIによる「大腸がん検診の受診勧奨」

2022年4月5日（火） 大腸がん検診は、多大な科学的エビデンスに支えられ、 悪性所見の早期発見、および生命予後の改善に大きな役割を果たしている。 しかし、対象となる患者の多くが大腸がん検診を受けていない現実がある。 米ペンシルバニア州に本拠を置く大規模ヘルスケアプロバイダーの「ガイシンガー・ヘルス・システム」は、 Medial EarlySign社との協働により「大腸がん検診の受診期限を過ぎた患者を特定し、機械学習アルゴリズムを用いて 患者情報から最もリスクの高い者にフラグを立てる」取り組みを行なっている。 研究成果は、NEJM Catalyst Innovations in Care Deliveryからこのほど公開。 本研究論文によると、このAIアルゴリズムによって「フラグを立てられた患者」の68.1%が 大腸内視鏡検査の検査予定に結び付き、およそ70%には有意な所見が見つかったとしている。 本取り組みの中では、AIによるリスクスクリーニングの結果を電話で看護師が説明する、というプロセスを取っている。 一方、これまでは大腸がん検診の受診勧奨に効果的なアプローチは限られていたため、 州・国家規模でのヘルスケア向上に向けた巨大な一歩として注目を集めている。 https://medicalai.m3.com/news/220405-news-mat2

音声テキストのみでPTSDをスクリーニングするAI研究

2022年4月13日（水） 心的外傷後ストレス障害（PTSD）は、生死に関わるような極めて強いストレス後に、 フラッシュバック・抑うつ・回避行動・過覚醒などをきたす精神疾患である。 COVID-19パンデミックを経て、医療従事者など特定職域でPTSDを含むストレス関連疾患が増加したことや、 感染からの回復者にPTSDの診断を受ける者が一定割合でみられることなどを背景に、 世界的な罹患率増加が観測されている。 医療へのアクセス困難が今後も起こり得る状況に対し、PTSDの診断を補強するための遠隔スクリーニングツールが検討され、 カナダ・アルバータ大学のチームからは「音声テキストからPTSDを約80%の精度で検出する機械学習モデル」が公表された。 Frontiers in Psychiatryに発表された同研究では、 PTSDの診断を持たない188名と、PTSD患者87名を対象とし、人工キャラクター「エリー」とビデオ通話でインタビューを行い、 得られた音声テキストから感情を分析するAIモデルのトレーニングを行った。 センチメント分析と呼ばれる、テキストの感情的特徴やポジティブ/ネガティブな考えを分類する機械学習手法を用い、 PTSD患者に特有の中立的あるいは否定的な考え方を話す頻度をスコア化することで、 スクリーニングツールとしての性能を発揮している。 アルバータ大学のインタビューに対し、プロジェクトを率いたJeff Sawalha氏は 「先行研究と同様に、PTSD患者は中立的で感情を麻痺させて多くを語らない傾向があり、 一方ではネガティブな感情を表現する患者もいる」と説明する。 音声テキストデータのみでPTSD患者を識別するという成果から発展し、 チームではアルツハイマー病や統合失調症など言語的特徴が強い精神神経疾患をさらなる分析対象として検討。 https://medicalai.m3.com/news/220413-news-mat

ロボットによる歩行訓練でALS患者の歩行機能が21.7%改善 東邦大学とサイバーダイン

2022年4月13日（水） 難病ALS（筋萎縮性側索硬化症）の患者に、 日本のベンチャーが展開する生体電位信号を活用した歩行訓練ロボットによる歩行訓練に取り組んでもらったところ、 歩行能力に一定の改善効果が認められたと、東邦大学の研究チームが発表。 根治療法のないALSに対する医療的介入で、何らかの改善が見られたとの成果は世界初とみられる。 研究成果を発表したのは、 東邦大学医学部内科学講座神経内科学分野 森岡 治美助教(任期)、平山 剛久講師、狩野 修教授、 同医学部リハビリテーション医学研究室の海老原 覚教授らの研究グループ。 ALSは、脳・脊髄などに存在する運動ニューロンが障害される進行性の神経変性疾患であり、 発症すると筋力低下にともなう運動障害、嚥下障害、呼吸障害などを引き起こす。 現在、この運動ニューロン障害を止め、改善する根治療法が存在しないため、 予後が3～5年と短く、致死的疾患として喫緊に解決されるべき医療課題となっている。 研究チームでは、サイバーダイン（東京都）が展開する歩行訓練ロボット「HAL®️医療用」による 歩行訓練を患者11人に取り組んでもらい、 訓練前後で歩行能力にどのような変化があったかを観察した。 同ロボットは、皮膚表面の神経筋活動の生体電気信号（BES）に従って、物理的な歩行支援を行う独自の装着型外骨格ロボット装置で、 重度障害においても随意的および自律的な歩行訓練が可能であるため、 従来の理学療法と比較しても強度の高い訓練が行えることが特徴。 既に2016年4月にALSを含む8つの神経・筋疾患に対し保険適用となっているが、 臨床試験におけるALS患者の症例が少なかったため、今回の研究を実施した。 研究では、2019年1月から12月までに同大学でALSと診断された患者で、 10m以上の自立歩行はできないものの、介助または歩行補助具を使用して10m以上歩行が可能な患者11名を対象とした。 同ロボットによる訓練を1クール（全9回、頻度2-3回/週、1-2か月間。実施時間:装着や休憩を除き20-40分）行い、 その前後で2分間の歩行距離、歩行速度、歩幅、歩行率を評価する10mの歩行テスト、ALSの運動機能評価尺度(ALSFRS-R)、Barthel Index(BI)、 機能的自立度(FIM)、努力性肺活量を測定、解析した。 その結果、平均歩行距離は治療前の73.87mから治療後89.94m(21.7%改善、p=0.004)に延伸したほか、 10m歩行の歩行率の平均値も治療前の1.71から治療後1.81(p=0.04)へと改善した。 研究チームでは、今回の研究成果は一時的な効果を示すものであり、 継続的な訓練により歩行機能をさらに維持、改善できる可能性も考えられ、 より大規模な研究で検証する必要があるとしている。 論文リンク：Robot-assisted training using Hybrid Assistive Limb ameliorates gait ability in patients with amyotrophic lateral sclerosis（Journal of Clinical Neuroscience） https://medicalai.m3.com/news/220413-news-medittech