急激な情報化で学校｢混乱の年｣を乗り切るカギ 戸惑う現場､本当にICTの活用は進むのか？

2021/01/05 制作：東洋経済education × ICT編集チーム 2020年は新型コロナ感染拡大で、全国の小中学校に対し、 日本の学校教育史上例のない一斉休校の要請が行われた。 「学びを止めない」対策としてオンライン授業への関心も高まり、 「GIGAスクール構想」のICT環境整備が加速。 教育の情報化の重要性を訴えてきた東北大学大学院情報科学研究科教授の堀田龍也氏に 昨年を振り返り、ICT化で変革が進む今年21年の学校教育を展望。 ――2020年は、小中学校で1人に1台の端末を配備する「GIGAスクール構想」の環境整備がコロナ禍で加速し、 学校教育でのICT活用がようやく実現に向けて動き出した。 教育の情報化にとって、これまで経験したことのない大きな1年。 私は、約20年前から文部科学省の審議会などの委員を拝命、教育の情報化は本流ではなかった。 「教育とは、先生と子どもたち、人と人とのぶつかり合いの中で行われるものであって、 テクノロジーが関わる余地はない」という昭和の教育観が主流で、 私の意見は「まあ、そんな考えもあるよね」くらいにしか受け止めてもらえない時期も。 その後、教員の世代交代も進み、デジタルネイティブ世代の若い教員も増えたが、 PCを使う教員はほんの一部で、学校におけるICT活用はなかなか進まない。 ――なぜ、ICT活用は進まなかったのか？ 学校におけるICT端末の配備やインターネット接続環境などの整備が、十分に進まなかったことが1つの原因。 公立の小中学校は地方自治体が設置するため、国が定める一定の基準を満たせば、 どんな校舎を建て、どんな備品を整備するか、 ICTをどれだけ入れるかも自治体に任せられている。 国は、これまでも学校のICT整備計画で目標を設定し、必要な費用を積算し、 自治体の税収で不足する分は、地方交付税として交付する地方財政措置を講じてきた。 18年～22年度の5カ年計画では、3クラスに1クラス分程度の端末整備を目標に、 市町村への財政措置を講じた。 地方交付税は、自治体の財源の一部に組み込まれ、ICT整備をするかは各自治体の判断に任されてしまう。 その結果、道路や橋など他の事業に予算を使い、学校のICT環境の整備を後回しにして、 自治体によって整備状況には大きなばらつきがあった。 学校の情報化が遅れた背景には、自治体幹部やベテラン教員の間に根強い「昭和の教育観」もあった。 ――その状況が昨年、一変した。 「このままではまずい」という空気が醸成されてきたのは、この5年くらい。 18年のPISA（国際学習到達度調査）では、デジタル機器の利用状況も調査され、 日本は「授業でデジタル機器を利用する」と答えた生徒が2割弱と、OECD加盟国の中で最下位。 20年度から、小学校でプログラミング教育も必修化され、 以前なら傍流の立場だった私が中央教育審議会の委員に呼ばれ、 政治家も教育ICTの重要性を説くようになった。 そうした変化の象徴が、GIGAスクール構想。 これまで、用途が限定されない地方交付税の中に予算を折り込む財政措置で、 自治体にICT環境の整備を促していたのでは整備が進まなかった。 GIGAスクール構想では、国が用途を指定した補助金を19年度補正予算案に計上して整備を進める。 コロナ休校の間、オンライン授業を実施できたのが一部の学校、先生にとどまったことで、 保護者からの要望も強まり、23年度完了予定だった「1人1台端末」の環境整備が前倒しされ、 21年3月には大半の学校で完了。 ――ICT化で2021年の学校教育はどうなるのか？ 世間並みの情報化が実現されてよかったと思う一方、 21年は急速な教育の情報化に伴う混乱が起きる。 国の整備計画に沿って徐々に情報化を進めてきた一部の自治体を除けば、 多くの学校でICT環境がいきなり整備されることに。 GIGAスクール構想の目的、経緯を知る先生も多くはないので、急激な変化に不満が出るかも。 これからの混沌として先を見通せない時代を生き延びるには、 ICTを道具として情報を収集し、判断する能力が不可欠。 「日本の学力は世界的に見ても高いのだから、わざわざICTをやる必要があるのか」という声を 教育委員会の幹部から聞くことも。 そのような発言をする人が経験してきた、テストで高い点数を取る学力を身に付け、一生安泰の職業を得て、 組織のヒエラルキーを上っていくという昭和のパラダイム（時代を牽引する規範的考え方）は、 現代では通用しなくなっている。 一生安泰と思われた企業が淘汰され、今やキャリアチェンジはどこにでもある、前向きな話。 教育界もICT導入を機に、世間並みにパラダイムや価値観の転換をすべき時期を迎えている。 ――これまで経験のないICT活用に戸惑う先生も多いと思うが、本当に情報化は進むのか？ 学校の先生は、基本的にまじめ。 情報化の必要性を納得すれば、教育の専門職としてやれるところから対応していくと思う。 先生が必ずしもICTに詳しくなる必要はない。 ある程度の慣れがあれば大丈夫。 ICTがあると、授業で学ぶ前に「織田信長のことを調べてきました」という子どもが出てくることも。 知識をすべて教え込む従来の教育なら、先生は困ってしまう。 ICTを活用した教育では、まず調べさせ、それを発表させればよい。 「本能寺の変がポイントだから、そこをさらに調べてみよう」などと促す。 正しい情報を集めるためにどんな情報源を使い、どんなことに注意すべきかを考えさせ、 グループで一緒に調べられるように 「クラウド型のプレゼンテーション資料作成ツールを使って協力しよう」とやり方を示せばよい。 ベテランの先生が、プログラミング学習の授業をやっているのを見たことがあり、こんな感じ。 先生「上手にできたね。ところで誰が上手なの？」 子ども「○○さんです」 先生「では、○○さんに発表してもらいましょう」 そうやって、プログラミングが得意な子どもに見本を示してもらう。 その子は、プログラミング教室に通っているからできたのかもしれない。 これまでも水泳や習字の授業でも、同じようなことがあったはず。 それぞれの家庭が教室や塾に通わせて得られた教育成果もうまく活用しながら、 学び方、興味関心、スキルがそれぞれ異なる子どもたちをファシリテートして、 全体にレベルアップすることが、ICT教育時代の教員の仕事と考えればよい。 それが個別最適な学びにつながるはず。 あとは、教員の慣れの問題。 新しい、これから望まれるモデルのベストプラクティスを世の中に見せていくこと。 最初はICTを上手に扱えない先生でも、よい教育をしているという実践モデルをフォローしていけば、 いずれ混乱は乗り越えられると確信。 --------------------------- 東北大学大学院情報科学研究科 教授 堀田龍也（ほりた・たつや） 1964年熊本県生まれ。86年に東京学芸大学教育学部を卒業し、87年に東京都公立小学校の教諭として勤務。 2009年東京工業大学より博士（工学）授与。文部科学省参与、玉川大学教職大学院教授などを経て、14年より現職。 中央教育審議会・委員、文部科学省情報活用能力調査に関する協力者会議･主査、 同デジタル教科書の今後の在り方等に関する検討会議･座長、 同教育データの利活用に関する有識者会議･座長、内閣官房教育再生実行会議初等中等教育WG･有識者などを歴任